日本の再生可能エネルギー市場において、大きなニュースが飛び込んできました。証券コード 509A 、 グリーンライト・再エネインフラ投資法人 が2026年3月10日に東京証券取引所インフラファンド市場へ新規上場(IPO)します。

インフラファンドの新規上場は、2020年以来、実に約6年ぶりとなります。政府が掲げる「2050年カーボンニュートラル」の流れを汲み、安定的な利回りを求める投資家にとって注目の案件です。
本記事では、提供された最新の調査資料に基づき、IPOの概要から投資価値までを分かりやすく解説します。
1. IPOスケジュールと発行条件
まずは、投資を検討する上で必須となるスケジュールと公募条件を確認しましょう。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 銘柄名 | グリーンライト・再エネインフラ投資法人 |
| 証券コード | 509A |
| 上場予定日 | 2026年3月10日 |
| 想定価格 | 80,000円 |
| 仮条件決定日 | 2026年2月19日 |
| ブックビルディング | 2026年2月20日 ~ 2月27日 |
| 購入申込期間 | 2026年3月3日 ~ 3月6日 |
| 主幹事証券 | みずほ証券 |
想定価格が 80,000円 と比較的小口に設定されており、個人投資家でも参加しやすいのが特徴です。また、大手エネルギー企業の 大阪ガス 等による「親引け(優先販売)」も予定されており、プロの投資家からも一定の信頼を得ていることが伺えます。
2. 強固な「トリプル・スポンサー」体制

本投資法人の最大の強みは、以下の3社による協力体制にあります。
- ブルースカイソーラー (メインスポンサー)
- 開発実績が豊富で、物件供給のパイプラインを担います。
- 大阪ガス (Daigasグループ)
- 大手エネルギー事業者の知見を活かし、売電先の確保や需給調整をサポートします。
- JA三井エナジーソリューションズ
- 金融・リースのノウハウとJAのネットワークを活かし、資金調達や地権者対応を支援します。

この 開発・運用・金融 が一体となった体制は、従来のインフラファンドにはなかった新しい強みです。
3. ポートフォリオの質と成長戦略
上場時の資産規模は約 106.2億円 (11物件)です。
出力制御リスクへの対策
太陽光発電投資で懸念されるのが、発電を一時停止させる「出力制御」です。本法人のポートフォリオは約60%が 東京電力管内 (茨城、千葉、栃木)に集中しており、制御リスクが比較的低い地域を選択しているのが戦略的です。
将来の成長目標
中期的に資産規模 650億円 を目標に掲げています。スポンサーグループから優先的に物件を購入できる権利を豊富に持っており、上場後の外部成長(規模拡大)にも期待が持てます。
4. 分配金と利回りのシミュレーション
投資家にとって最大の関心事は「いくらもらえるか」でしょう。

- 想定利回り: 年換算で 5% ~ 6% 程度を意識した設計と推察されます。
- 利益超過分配: インフラファンド特有の仕組みにより、減価償却費を活用した安定的な現金分配が行われる方針です。
※2026年5月期(上場直後の変則期間)は1口あたり 2,035円 の分配が予想されています。
5. 投資家が注意すべきリスク
メリットだけでなく、以下のリスクも理解しておく必要があります。
- 金利上昇リスク: LTV(負債比率)が約60%であるため、金利が上昇すると利払いが増え、分配金が減る可能性があります。
- 天候リスク: 日照時間が想定を下回ると、売電収入が減少します。
- 制度変更: FIT(固定価格買取制度)の期間終了後の売電価格については、スポンサーのサポートがあるものの、市場価格に左右されます。
まとめ:グリーンライトIPOは「買い」か?

今回のIPOは、 約6年ぶりの新規案件 であること、そして 大阪ガス という強力なバックアップがあることから、非常に堅実な投資対象と言えます。
キャピタルゲイン(値上がり益)を狙うよりも、安定した インカムゲイン(分配金) を長期で享受したい投資家に向いている案件です。
本記事は2026年2月時点の情報に基づいています。投資に関する最終決定は、ご自身の判断で行ってください